電気代の高騰が続く理由とは？電気不足の原因や対策について解説！

火力発電所の減少が続いていることが、電力不足の一番の原因だといわれています。具体的な対策案は出ているものの、今後も電力不足は続くものと思われます。火力発電所では電気を備蓄できないデメリットがあります。今後の対策として、電気を備蓄して発電もできる太陽光発電の設置が望ましいでしょう。

電気代の高騰が続いている理由

火力発電所の減少により、電気の供給予備率が低下しています。需要と供給のバランスが保てなくなっているのが原因です。

火力発電所の減少が一番の原因と考えられている

全国で火力発電所の休止や廃止が相次いでいます。これが電力不足を引き起こしている一番の原因と考えられています。その理由は、火力発電所を稼働しても採算が合わないためで、事業所が望んだ利益を出せないからだといわれています。火力発電はコストがかかるビジネスとして有名です。とくに事業所の維持費と運営費の負担が大きく、近年の電力自由化や再生可能エネルギーの増大により、市場での取引価格が低迷していることが影響しているものとみられます。

日常的にかかるコストは変わらないのに、取引価格が低迷する状態になっています。費用を超える利益が得られないので、火力発電所の減少に歯止めがきかない状況となっています。事実、経済産業省は2016年から2030年までの間に、およそ大型火力発電所18基分に相当する電力の供給量が低下するとしています。

火力発電の減少が原因で供給予備率が低下している

電気は貯蔵できません。火力発電所の数が減少しても、残りの火力発電所などで電気を備蓄できればよいのですが、常に需要に見合った供給をする必要があります。そこで大事になってくるポイントが供給予備率です。需要量と供給量が同じであった場合、突発的な事態が発生したときに、電気を供給できなくなります。問題は火力発電所の数が減少したことで、供給予備率が低下していることです。

供給予備率が7～10％の場合は、電力の安定供給が保たれている状態です。供給予備率が4％前後の場合は、要注意の状態です。供給予備率が3％前後の場合は、電力不足に陥る可能性があります。しかし、これは理想的な数値であり、実際のところはかなり厳しい状況となっています。2月の供給予備率は2022年度の中国電力で2.8％、同じ時期の東京電力で－0.5％となっています。市場における電力の需要と供給のバランスがとれていないので、電気代の高騰が続いているのです。

今後、夏冬に電気不足が起こる可能性も

夏と冬は電気の需要が大きくなります。現在の低い供給予備率では、夏と冬に電気不足が起きてもおかしくありません。

最低でも3％以上の供給予備率が必要

電気を安定的に供給するためには、最低でも3％以上の供給予備率が必要といわれています。3％の根拠は、常に3％程度の上振れと下振れがあるからです。理想は7～10％の供給予備率で、これは電力トラブルや気候変動が起きた場合でも対処できるといわれています。しかし現実は理想の状態とはほど遠いため、現在の電力不足を解消するために、火力発電所の休止や廃止に制限を設ける案が浮上しています。

しかし、火力発電所の休止や廃止の動きはしばらくの間止まることはありません。夏と冬に電気の需要がもっとも高まりますが、その時期に電気が供給されないことを防ぐための取り組みを実施する必要性に迫られています。

電気不足の対策には太陽光発電の導入がおすすめ

夏と冬に電力不足が発生するたびに節電する必要があります。節電は大切な取り組みですが、太陽光発電で電気を創れるようになると余力が生まれます。

太陽光発電で省エネルギーから創エネルギーへ

家庭でできる電力不足を解消する取り組みとして太陽光発電がおすすめです。夏と冬の電力不足は今後も続く可能性があるので、太陽光発電を設置しましょう。太陽光発電は気候の影響を受けますが、電気を備蓄できるメリットがあります。

そして、使用されずに余った電気を販売することもできるので収益化が可能です。国は2050年までに脱炭素社会を実現するための取り組みとして、ゼロカーボンシティを宣言した市区町村に補助金を支給するなどの施策を積極的に行っています。これから太陽光発電を設置しようと考えている人や、蓄電エネルギーに興味がある人は、居住している役所のサイトなどを確認してください。

また、太陽光発電は災害などで停電に見舞われたときでも電気を使用できます。いざというときのために電気を備えることができるのは、火力発電所との大きな違いで、突発的な事案でも対処できるメリットがあります。

まとめ

電気代の高騰はしばらく続くものと思われます。今後も火力発電所の減少により、夏と冬は慢性的な電力不足となるでしょう。今後の対策として、国が推奨している太陽光発電の設置がおすすめです。現在居住している市区町村で、太陽光発電の設置や蓄電エネルギーの設置を推奨している場合は、補助金が支給される可能性があります。太陽光発電は初期費用がかかるので、支援を受けられるのであれば前向きに考えてみましょう。これからの時代は省エネルギーだけではなく創エネルギーです。余力を持って電気を使用しましょう。