太陽光発電は雨漏りのリスクあり?防止方法をあらかじめ知っておこう!
電気代の節約やエコへの取り組みとして、太陽光発電を自宅に取り入れる家庭も増えてきました。一方で、「太陽光発電は雨漏りのリスクがある」といううわさから、導入をためらっている方もいるのではないでしょうか。太陽光発電の導入を検討する際は、どのようなリスクがあるのかをしっかりと把握しておく必要があります。
太陽光発電は雨漏りのリスクあり?
そもそも、なぜ太陽光発電には雨漏りのリスクがあるといわれているのでしょうか。それは、太陽光パネルを屋根に取り付ける際の施工方法にあります。
太陽光パネルを取りつける際には、パネルを固定する器具を取りつけます。この器具を取りつけるには、屋根材と防水シートに穴を開ける必要があるのです。この穴を開けたときに、しっかりと防水処置ができていれば、雨漏りの心配はありません。
雨漏りを防ぐためには、正しい知識と技術を持った業者に太陽光パネルの取りつけを依頼することが重要です。屋根材にもいろいろな素材があり、素材ごとに施工方法も異なります。素材によっては、そもそも太陽光パネルの取りつけ自体ができないものも存在します。
そのため、技術や実績のない業者に取りつけを依頼し、工事がしっかり行われないと、雨漏りのリスクが高まってしまいます。つまり、施工業者には太陽光パネルのことだけではなく、屋根に対する知識や取りつけに関する技術も求められるのです。
太陽光発電の雨漏りトラブルを防ぐ方法
それでは、太陽光発電を導入する際、どのようなことに注意するとトラブルを未然に防ぐことができるのでしょうか。一番重要なのは、取り付けを依頼する業者の選定です。
太陽光パネルの設置を検討する際、1社だけではなく複数の業者からよく話を聞きましょう。その中で、それぞれの業者が大事にしていることが見えてくるでしょう。実際に自宅に太陽光パネルを設置した人から経験談を聞くことができるのであれば、ぜひ聞いてみてください。
そのほか、口コミなどを参考にするのもひとつの方法です。その際、チェックしたい情報は以下の4点です。まず1つは、保証制度が整っているかどうかです。
太陽光発電を取り入れたら、何十年と使い続けることになります。その中で、何かトラブルが発生した場合にしっかりとしたアフターケアが受けられるかどうかは非常に重要な項目です。トラブルが起こったとき、どのような保証があるのかを事前に確認しておきましょう。
2つめに、雨漏りなどのトラブルが発生したとき、責任がどこにあるのかを明確にしておきましょう。契約の際には、その点もしっかりと明記してもらう必要があります。
3つめに、工事の方法について事前にしっかり説明を受けることです。どのような方法で取り付けを行うのか、それにともなうリスクにはどんなものがあるのか、納得いく説明をしてもらわないといけません。
明瞭な答えが返ってこない、後回しにされるような業者には注意が必要です。複数の業者に話を聞いていけば、「この業者に頼むのは不安だな」という部分が浮き彫りになり判断材料となるでしょう。
4つめに、業者の実績について調べることです。長年にわたり多くの件数をこなしてきた業者であれば、そのノウハウも培われていると予想できるでしょう。反対に、太陽光発電の施工を最近始めた業者では、経験が足りない可能性があります。
以上の4点について、事前によく調べておくと雨漏りのリスクを防ぐことができるでしょう。
万が一、施工後に雨漏りが発生してしまったら?
事前によく下調べをし、信頼のおける業者に依頼をしたとしても、工事は人の手により行われるため、雨漏りの被害にあう可能性はあります。
万が一雨漏りなどのトラブルに見舞われた場合、まずは業者に連絡をし、補償内容に沿って対処をしてもらいましょう。その際は、契約書や保証内容の書かれた書類が必要になるため、すぐに取り出せるところに保管しておきましょう。
また、雨漏りがいつ発生し、どのような状態で、どのような被害を被ったかなどを記録しておきましょう。時刻や写真を記録しておくとよりよいでしょう。
補償を求める中で、業者から適切な対応をとってもらえない場合は、法的手段をとることになります。訴訟を起こす前には、相手に「内容証明郵便」を送付し返答を求めます。これは訴訟や裁判の際に証拠となるものです。
送付用、自身の保管用、謄本として郵便局で5年間保管をする用の3部作成しておきましょう。内容証明郵便を送るだけでも、法的手段をとられることを恐れて業者が対応を提示する可能性もあります。
太陽光パネルを取り付けるにあたって、雨漏りや、それ以外のトラブルに遭う可能性は充分にあります。そのリスクを下げるためにも、業者の選定や内容の確認は納得いくまで行いましょう。それでもトラブルに遭ってしまった場合は、焦ることなく慎重に手続きを進めましょう。太陽光発電を導入する際は、リスクなども把握した上で検討するようにしてください。
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